セカンドオピニオン－２．利用するには－

セカンド・オピニオンを求める場合、まずは主治医に話をして他の医師への診療情報提供書を作成してもらう必要があります。

そして紹介先を受診し意見を求めることになります。

意見を求められた医師は、これまでの治療経過や病状の推移を把握しないことには適切な助言をすることが難しいからです。

現在かかっている医療機関からの資料は、セカンドオピニオンを求められる側の医師にとって、患者の状態を客観的に評価し、適切な助言を伝えるために非常に重要な情報となりうるわけです。。

しかし、意見を求められた医師が新たに検査を実施することも当然あります。

セカンド・オピニオンは、診療ではなく相談になるため、健康保険給付の対象とはならず、全額自己負担となります。

しかし、保険医療機関を受診し保険証を提示して、患者が一般外来での保険診療を希望する場合は、保険診療の取扱いとなります。