感染症アレコレ1(2026年10月７日号)：いまなお猛威を振るう「亡くならない結核」の現実

 

無くなったと勘違いされる感染症についてシリーズで紹介していきますのでお付き合い下さい。

「結核は昔の病気であり、現代の若い人には無縁である」——そう考えていないでしょうか。

日本国内の結核罹患率は人口10万人あたり8.0人で低蔓延国の水準を維持していますが、年間1万人以上の新たな患者と1,400人以上の死者が発生しています。

しかし、日本国内における疫学的データや臨床現場の現状を振り返ると、その認識は大きな誤りであることが分かります。

結核は過去の遺物ではなく、現代の職場や家庭において、世代を超えて静かに猛威を振るう侮れない感染症なのです。

1. 若者や職場を襲う「集団感染」の現実

国内では結核の患者数は全体として減少傾向にあるものの、集団感染の事例は今なお後を絶ちません。

◎大阪市の事例では、40代の男性がせきや痰、呼吸困難、両手のこわばりなどの症状を経て受診し結核と診断された後、死亡する事態となり、同じ事業所で働く接触者ら14人にも感染が広がる集団感染が確認されています。

◎更に都内の病院に通う20代半ばの女性は、祖母の結核発症に伴う「接触者健診」で自身も罹患していることが判明し痰の中に結核菌を排出する状態であったため即入院となり、3カ月を超える休職や周囲への影響を余儀なくされました。

このように、若い世代であっても家庭内や職場の身近なところから感染が広がるリスクが潜んでいます。

2. なぜ高齢者の発症・重症化が目立つのか？（疫学的背景）

現在、日本国内で結核を発症する人の大部分を高齢者が占めています。

◎2024年に国内で新たに患者として登録された1万51人のうち、60.2%が70歳以上であり、日本で出生した患者に限れば74.5%が70歳以上に達しています。

◎結核研究所の加藤誠也所長によると、過去に国内で結核が広く蔓延していた時期に感染を受けた世代が高齢化し、加齢や基礎疾患の影響によって免疫力が低下したことで発症（再活性化）しているのが主な理由です。

◎高齢者はせきの症状があまり出ないなど、症状が徐々に進行して気付きにくいため、「熱が続いていたが風邪と診断されていた」「食欲低下や転倒を機に行なった検査で初めて発症に気づいた」というケースが少なくありません。

3. 治療の進歩と、現代ならではの新たなリスク

世界保健機関（WHO）のデータによると、多剤耐性結核でない場合の治療成功率は世界で9割に達しています。

一方で、日本の治療成功率が2024年時点で約67%と比較的低いのは、患者に高齢者が多く、合併症などが原因で亡くなるケースが含まれているためです。

さらに、現代特有の社会情勢も無視できません。

◎国境をまたいだ人の流れが活発化していることや、新型コロナウイルス流行期における受診・検査の遅れが生じた影響もあり、近年では欧米の低蔓延国の一部で結核の感染者が再び増加する傾向が見られます。

「過去の病気」という固定観念を捨て、長引く発熱やせきなどのサインを見逃さず、早期受診と適切な感染対策を行うことが、自分自身と大切な人の命を守るために不可欠です。

【参考資料】

『2025年(令和7年)結核年報の概況　新登録結核患者数と罹患率』

『2025年　結核登録者情報調査年報集計結果について　厚生労働省』

『2025年結核登録者情報調査年報集計結果‐記者発表』

【インフルエンザ流行速報:2026年１０月６日号】：「ワクチンを打ったのにインフルエンザに…」症状や治りは本当に変わる？最新研究から医学的・疫学的に読み解く

「せっかくインフルエンザワクチンを打ったのに、かかってしまった…」

医師が患者さんやご家族から最もよく聞く不満の一つです。

ワクチンは発症や重症化（入院など）を防ぐために打つものですが、「万が一感染してしまった場合、症状が軽くなるのか、それとも早く治るのか」という疑問について、実際のところ医療現場でもはっきりとした答えに悩むことが少なくありませんでした。

今回は、米国で発表された最新の家庭内感染研究（Howaら, Clin Infect Dis 2026年8月13日オンライン版）をもとに、医学的・疫学的な視点からこの疑問に迫ります。

※研究の概要：小児と成人で異なるワクチンの「その後」※

本研究は、米国の複数地域において2017/18〜2022/23シーズン（2020/21を除く）に実施された、インフルエンザ家庭内感染データの解析で、検査でインフルエンザと診断された外来患者1,522例（小児869例、成人653例）を対象に、毎日の症状記録から以下の3点（①インフルエンザ様症状、②下気道症状、③全症状）をスコア化して評価しました。

1. 小児の結果：症状は少し軽いけれど、早く治るわけではない

症状の程度：ワクチン接種者は非接種者に比べ、インフルエンザ様症状スコアおよび下気道症状スコアが有意に低い（＝少し軽い）という結果でした。

回復までの時間：しかし、症状が改善するまでの早さには有意な差は認められませんでした。

2. 成人の結果：症状は変わらないが、少し早く回復する

症状の程度：接種者と非接種者で症状スコアに有意差はなく、罹患時の症状が劇的に軽いとはいえませんでした。

回復までの時間：一方で、インフルエンザ様症状が改善するまでの時間は接種者で有意に短縮（ハザード比1.30）していました。

これを非常にシンプルにまとめると、「小児はインフルエンザにかかっても症状が少しマイルドになるが、治るスピードは同じ成人は症状の重さは変わらないが、少し早く治る」ということになります。

※専門的考察：臨床的な意義と疫学の視点※

① 統計学的有意差と「臨床的な実感」のギャップ

今回の研究では、小児の症状スコアの差や成人の回復時間の短縮において「統計学的有意差」が示されましたが、日々の臨床現場に立っている医師の感覚からすると、その差は非常に小さく、患者や家族が「ワクチンを打ったからこんなに楽なんだ」とはっきり実感できるほどの大きなインパクトがあるわけではありません。

また、日本の別個のウイルス量に関する研究（Influenza Other Respir Viruses 2023など）でも、有症状で受診した小児患者において、ワクチン接種回数によるウイルス量の有意な差は認められていないというデータもあり、発症後の体内環境の変化は複雑です。

② 混confounding（交絡因子）に注意が必要な理由

疫学的に重要な点として、本研究はランダム化比較試験（RCT）ではありません。

ワクチンを自発的に受ける人と受けない人の間には、年齢、基礎疾患、健康への意識、生活環境などの交絡因子（背景の違い）が存在します。

そのため、「ワクチンのおかげ」なのか「もともとの健康状態や行動様式によるもの」なのかを完全に切り分けることは難しいという限界があります。

結論：ワクチンは「無駄」なのか？

「ワクチンを打ったのにインフルエンザになった＝ワクチンの意味がなかった」というのは早計です。

何より、「インフルエンザの発症そのものを防ぎ、重症化や入院、さらには致命的な脳症などを回避できた人々」がこの研究の母集団（＝そもそもかからなかった人たち）からすでに除外されている点を忘れてはなりません。

かかってしまった後の症状の軽減や治癒スピードへの効果は、過度に劇的なものではないかもしれません。しかし、総合的な感染防御の盾として、そして最も怖い重症化を防ぐ一手として、ワクチン接種の価値が揺らぐわけではありません。

正しい理解を持ち、日々の予防と対策を続けていきましょう。

【参考資料】

『インフルエンザワクチン接種とインフルエンザ確定診断を受けた外来患者の症状負担：症例確認型家庭内感染研究からのエビデンス』

【インフルエンザ流行速報:2026年１０月５日号】：今季のインフルエンザ早期流行の真相：なぜ今猛威を振るっているのか？

 

「今年はなんだかインフルエンザの流行がやけに早くないか……？」

そんな違和感を覚えている方も多いのではないでしょうか。

実は今秋、例年よりも早いスピードでインフルエンザが関東を中心に猛威を振るい、学校での学級閉鎖が相次ぐなど異例の事態となっています。

なぜ、この時期にこれほどの感染拡大が起きているのでしょうか。疫学データをもとに、その背景にある医学的・疫学的要因と、私たちが取るべき対策を分かりやすく紐解きます。

1. 観測史上最長の「長雨」がもたらした感染の温床

今回の早期流行を引き起こした大きな要因の一つとして挙げられているのが、気象条件で東京都では、8月27日から10月1日まで、観測史上最長となる36日連続の雨が記録されました。

◎「三密」環境の常態化： 長雨によって外出を控える人が増え、屋内に多くの人が密集・密閉される状況が生まれました。

◎換気の不足： 窓を閉め切りがちな空間で換気が滞ったことが、ウイルスの拡散に絶好の条件を与えてしまいました。

実際、比較的雨の影響が少なかった地域に比べ、関東圏での感染者数の急増が目立っており、気象と密閉空間の組み合わせが大きなリスクとなりました。

インフルエンザは「乾燥した冬」に流行するイメージが強いですが、それ以上に「密閉・密集・換気不良」の環境が長期化することの影響が大きいのです。

2. インバウンドによるウイルスの持ち込みと「子ども」を起点とした広がり

流行の中心となっているのは、インフルエンザA型の「H1N1」というタイプです。

◎南半球や東南アジアからの流入： このH1N1は、南半球や台湾、香港、東南アジアなどで7月から9月にかけてピークを迎えるウイルスです。インバウンド（訪日外国人観光客）とともに、日本の夏場に海外から持ち込まれるのは毎年のパターンのひとつです。

◎子どもから大人への強力な感染ルート： 新型コロナウイルスが比較的全世代に広がりやすいのに対し、インフルエンザは「子どもから大人・社会へ広がる」という特徴があり、学校で集団生活を送る子どもたちの間でまん延し、休日に家族が屋内施設へ出かけることで、一気に家庭や地域社会へとウイルスが波及する構図が浮かび上がります。

3. 油断大敵！「第2波」や「別型への感染」のリスク

「すでにA型にかかったから今年はもう大丈夫」と思っていませんか？ ここに大きな落とし穴があります。

◎異なる型への連続感染： インフルエンザには主にA型（2種類）とB型（1種類）が存在し、それぞれ独立した免疫が必要で、A型の「H1N1」に感染した人でも、その後ろに別のA型「H3N2」やB型が流行すると、再び感染するリスクがあります。

◎昨年の動向： 昨年も1月にA型がピークを迎えた後、春にかけてB型が流行しました。今年も今後「第2波」が到来する恐れがあり、油断は禁物です。また、一般的にA型は「強いタイプ」が多く、重症化しやすい傾向にあります。

4. ワクチンは今すぐ打つべき？「重症化予防」という本当の価値

「流行が始まってから打っても遅いのでは？」「3ヶ月で効き目が切れるのでは？」と迷う方もいるかもしれませんが、多くの専門家や学会は現時点でのワクチン接種を強く推奨しています。

◎感染予防ではなく「重症化予防」が主目的： ワクチンの有効率は30%〜60%程度であり、接種しても感染することはありますが、最大の意義は「症状を軽く済ませ、命に関わる重症化を防ぐこと」にあります。

◎恐ろしい合併症を防ぐ： インフルエンザが重症化した場合、子どもでは心筋炎や脳炎、大人では肺炎といった命に関わる合併症を引き起こすリスクがあります。

◎免疫の持続期間： ワクチンの免疫は概ね3ヶ月〜長い人で半年持続することからしていつ訪れるか分からない第2波に備えるためにも、今打っておくことに大きな意義があります。

今年の混合ワクチンは、A型2種類・B型2種類の計4種類に対応しています。

※鉄人からのメッセージ※

「まだ大丈夫だろう」「ワクチンを打ってもかかるなら意味がないのでは」と考えてしまいがちですが、インフルエンザの脅威は侮れません。

特に免疫力が低下しやすい高齢者や、基礎疾患を持つ方、そして子どもたちやそのご家族にとって、重症化リスクを抑えるワクチン接種は非常に有効な盾となりますので、本格的な冬の寒さとさらなる流行が訪れる前に、ご自身や大切な人を守るため、ぜひ早めのワクチン接種をご検討ください。

【参考資料】

『インフルエンザ患者数3万人超え　昨年同時期の10倍以上に』

『インフルエンザの発生状況令和8年第39週（令和8年9月21日から令和8年9月27日まで)』

【新型コロナ最新情報】：第５回：【ワクチン編】2026年度新型コロナワクチン定期接種スタート！3学会が「強く推奨」する理由とは？

こんにちは、「血液の鉄人」です。

10月を迎え、いよいよ2026年度の新型コロナウイルスワクチンの定期接種が始まりました。

これを受け、日本感染症学会・日本呼吸器学会・日本ワクチン学会の3学会合同で、対象者に向けて「強く推奨する」とする見解が発表されています。   

「本当に打ったほうがいいの？」

「最近のワクチンの効果や、高齢者のリスクはどうなっているの？」

そんな疑問や不安を持つ方に向けて、最新の疫学データや医学的知見を交えて分かりやすく解説します！

1. なぜ今、3学会は「強く推奨」するのか？（疫学データの現状）

「もうコロナは落ち着いたのでは？」と感じている方もいるかもしれませんが、客観的なデータを見ると、高齢者における脅威は依然として続いています。

◎死亡者の97%が65歳以上：国内における新型コロナ関連の死亡者は、高齢層に集中しています。

◎高水準の入院・重症化リスク：変異株による免疫逃避が続く中、高齢者や基礎疾患を持つ方にとって、感染は依然として命に関わるリスクがあります。

◎低い接種率への危機感：近年、高齢者の接種率が低迷傾向にあり、集団免疫の低下や感染拡大が懸念されています。

こうした背景から、専門医の立場から「重症化を防ぐためにぜひ打ってほしい」という強いメッセージが発信されています。

2. 最新ワクチンがもたらす確かな医学的効果

最新の研究では、オミクロン株系統などの流行株に対応したワクチンを接種することで、以下のような高い効果が確認されています。

◎入院予防・死亡予防効果：最新の知見では、65歳以上における入院予防効果は約60%、死亡予防効果は約70%と高い有効性が示されており、その効果は接種後数ヶ月にわたって持続することが分かっています。   

◎罹患後症状（Long COVID）のリスク低減：ワクチン接種により、長引く倦怠感や体調不良などの後遺症の出現率が約23%低下するという報告もあります。   

◎過去に感染した方への意義：一度コロナに感染したことがある方でも、時間とともに免疫が低下して再感染することが多いため、専門学会は過去の感染歴に関わらず接種を勧めています。

3. 2026年度 定期接種の概要

1)対象者：65歳以上の方:60〜64歳で、心臓・腎臓・呼吸器の機能障害やヒト免疫不全ウイルスによる免疫の障害がある方（身体障害者手帳1級相当など）

2)接種時期：毎年10月〜翌年3月頃（秋〜冬のシーズンに合わせて年1回）

3)使用ワクチン：流行の中心となっている系統に対応した5種類のワクチンが用意され、各自治体の助成（自己負担額は自治体により異なります）を受けて接種が行われます。   鉄人からのメッセージ

「過去に副反応が心配だった」「本当に自分に必要なのか迷っている」という声もよく耳にします。

しかし、感染による重症化のリスクや、それに伴う生活の質の低下（QOLの低下）を防ぐメリットは、医学的・疫学的に非常に大きなものです。

ご自身や大切なご家族の健康を守るため、そしてこれからの秋冬シーズンを安心して迎えるために、定期接種の機会をぜひ前向きにご検討ください。

※鉄人からのもう一言※

新型コロナワクチン接種を推奨するのであれば、高齢者の接種費用を公的補助100％として無料にすべきです。

ワクチン全体の費用は1万5,000円〜2万円程度ですが、自治体の助成額によって実際の自己負担額は異なりますし、高額であることに変わりありません。

※実際の費用：具体的な自己負担額は市区町村や医療機関によって異なります（例:約3,000円〜11,000円前後に設定されているケースなど、自治体の独自補助により金額が異なります）。

【参考資料】

『3学会がコロナワクチン定期接種を「強く推奨」、高齢者のリスク依然高い』

『2026 年度の新型コロナワクチン定期接種に関する見解 』

【新型コロナ最新情報】：第4回：【ワクチン編】コロナワクチン「もう打たなくていい」は本当か？最新医学データが示す真実

 

「コロナはもうただの風邪だから、ワクチンは必要ないのでは？」そんな声を聞くことが増えましたが、医学界のトップジャーナルであるJAMA誌に発表された最新の系統的レビュー論文が、その認識をアップデートする重要なデータを突きつけています。

2025年以降の最新研究155本を総ざらいした結果から、いま私たちが知るべきコロナワクチンの「本当の効果と安全性」を分かりやすく紐解きます。

1. いまでも「ただの風邪」ではない現実

新型コロナウイルス感染症は、決して過去の病気ではありません。

◎重症化リスクの偏り: 米国の2024〜25年シーズンだけでも数万人が亡くなっており、その88.4%が65歳以上に集中しています。

◎高リスク層: 入院率が最も高いのは「75歳以上」と「生後6ヵ月未満の赤ちゃん」です。

つまり、感染しても軽症で済む人がいる一方で、「重症化しやすい人」にとっては依然として脅威であることに変わりはありません。

2. ワクチンの効果：入院リスクを「おおむね半分」に

最新の更新されたワクチンは、感染を完全にゼロにすることはできなくても、「重症化を防ぐ盾」として非常に高い効果を発揮しています。

主なグループ別のデータは以下の通りです。

◎65歳以上の高齢者: コロナ関連の入院リスクが53.0%低下。さらに集中治療室（ICU）入室は57.0%減、人工呼吸管理や死亡は73.0%減と、高齢者ほど重症化予防の恩恵が大きくなっています。

◎18〜64歳の成人: 入院リスクが54.0%低下。

◎妊娠中の方: 妊婦自身の救急外来受診が58.0%減少し、生まれてきた赤ちゃん（生後2ヵ月以内）のコロナ関連受診も50〜54%減少しました。

◎生後9ヵ月〜4歳の乳幼児: 救急外来受診が76.0%減少。

◎免疫低下のある方（透析患者など）: ICU入室や死亡などの重篤な結果が32〜53%減少。

3. 安全性の懸念は？最新の大規模データが示す答え

副反応への不安についても、150万例を超える米国退役軍人のデータを含む複数の大規模研究によって検証された結論として、「新たな安全性の懸念は見つからなかった」と報告されています。

◎心筋炎について: 若い男性で懸念されたリスクは、過去の接種間隔の変更（2022年以降）よりも前のデータに基づくものであり、変更後の接種では新たなリスク上昇は報告されていません。

◎妊婦への影響: 死産、早産、低出生体重児のいずれの増加もみられず、安全性が裏付けられています。インフルエンザワクチンとの同時接種でもリスク上昇はありません。

まとめ：これからの向き合い方

今回の網羅的な分析から見えてきた結論はシンプルです。

※重症化リスクの高い人にとっては、いまも価値がある（入院リスクをおおむね半分にする）

※安全性は膨大なデータで再確認されており、新たな懸念はない

すべての人に画一的に必須というわけではありませんが、65歳以上の方、妊娠中の方、持病や免疫低下のある方は、次の流行シーズン前にかかりつけ医と接種について相談する大きな価値があります。

【参考資料】

『2026～2027年の呼吸器疾患流行期におけるCOVID-19ワクチンの有効性と安全性』

『新型コロナワクチンの有効性・安全性について　厚生労働省』

『新型コロナウイルスワクチンについて　日本免疫学会』

『2024～25年コロナワクチンは重症化をどれくらい防いだのか？』

【インフルエンザ流行速報:2026年１０月２日号】：9月に打ったら冬にもう1回必要？今年から前倒しする自治体続出、気になる疑問を徹底解説！

 

　【インフルエンザ流行速報:2026年１０月２日号】：9月に打ったら冬にもう1回必要？今年から前倒しする自治体続出、気になる疑問を徹底解説！

「えっ、もうインフルエンザの予防接種が始まってるの！？」

「ニュースで9月から打てるって聞いたけど、冬の本番までもつの？もしかして冬にもう1回打つ必要があるの？」

近年、インフルエンザの流行が異例の早期化を見せており、それに伴って多くの自治体が高齢者などを対象にした公費のワクチン接種を9月に前倒ししています。

たとえば東京都世田谷区をはじめ、各地でスタート時期が早まったことで、クリニックの現場では冒頭のような疑問や不安の声が相次いでいるようです。

そこで今回は、気になる「インフルエンザワクチンは2回必要なのか？」という疑問について、専門家の見解をもとに分かりやすく解説します！

1.先に結論から申し上げますと、

※「9月に打っても、冬にもう1回打つ必要はありません」※

患者さんから医師に最も多く寄せられる質問が、「秋に打ったら、冬のピーク時にもう1回打たないといけませんか？」というもの。

13歳以上の方は、9月中旬に打ったとしても冬にもう1回打つ必要はありません。

日本のルール（添付文書）や海外の基準でも、13歳以上は「原則1回接種」と定められています。

免疫力が低下している人や基礎疾患がある人の場合、医師の判断で2回勧められることがありますが、それはあくまで「1〜4週間の間隔で2回」打つケースで、「秋に1回、冬に1回」という意味ではありません。

米国CDC（疾病予防管理センター）やWHO（世界保健機関）などの国際機関でも、そのシーズンの接種を終えた人への追加接種は推奨されておらず、「年1回、主要な流行の前に」打つことが基本とされています。

2.9月に打ったら、2月のピーク時まで効果はもつ？

「9月に打ったら、例年のピークである1月〜2月まで効果がもたないのでは……？」と心配になりますよね。

一般的なワクチンの効果は、接種から約2週間後に表れ始め、おおむね5カ月程度続くとされていますので、9月中旬に打つと、確かに2月中旬には効果が薄れ始める計算になります。

3.最新研究から見えてきたこと

実は、9月に打った効果が2月中旬まで本当にもつのか、完全に証明されているわけではありませんが、近年の研究では以下のようなことが分かってきています。

◎A型に対する効果： 今シーズンも流行している「A（H1N1）pdm09」に対しては、接種から5カ月経っても防御効果が有意に残っていたという解析結果がありまた、この型はシーズン中の効果の落ち方が緩やかな傾向があります。

◎B型に対する効果： B型に関しては、5カ月後まで強力な防御が続くとは言い切れない面もありますが、そもそも今シーズンのワクチンが対象とするB型がどれくらい流行するかは予測が難しいため、接種を先送りにすると「目の前のA型の流行」を取りこぼしてしまうリスクが高まります。

つまり、「先のピークを心配して接種を遅らせるよりも、今流行している型から身を守るために、早く打つメリットが大きい」ということです。

4.ピークを乗り切るための「2つの鉄則」

もし2月中旬以降もインフルエンザにかかりたくない、重症化させたくない場合はどうすればいいのでしょうか？ 対策のポイントは以下の2つです。

1)ワクチン ＋ 徹底した感染症対策:

ワクチンの効果は2月中旬にゼロになるわけではありませんので、マスクの着用、手洗い、換気、3密を避けるといった基本的な感染対策を組み合わせることで、防御力を高めましょう。

2)「家族全員」で接種する

これが最も重要で、小さなお子さん、高齢者、受験生がいるご家庭では特に、「家族の中に未接種者がいると感染者が出やすくなり、その結果すでに接種した人にも感染リスクが及ぶ」ことが分かっています。

まとめ：打つなら「今」！今日から家族で計画を

「まだ早い気がする…」と迷っているうちに、流行の波に巻き込まれてしまうかもしれません。

ワクチンのおもな目的は「感染を完全に防ぐこと」ではなく、「重症化を防ぐこと」です。今シーズンの鉄則はズバリ、「打つなら、今」。

自分のため、そして大切な家族の健康を守るために、今日からさっそくワクチン接種のスケジュールを立ててみませんか？

【参考資料】

『9月にインフルエンザワクチンを打ったら、冬に2回目が必要？——13歳以上は1回で十分な理由と、今季の流行株から見た「早めの接種」の考え方を内科医が解説』

『2025-26期の季節性インフルエンザワクチン接種に関する日本ワクチン学会の見解』

【インフルエンザ流行速報:2026年１０月１日号】：「インフルエンザワクチンは意味がない」「打ってもかかるからムダ」は本当？

 

「予防接種を受けてもインフルエンザにかかることがあるなら、ワクチンなんて意味がないのでは？」

そんな疑問をよく耳にしますよね。

結論からお伝えすると、「ワクチンを打っても感染自体を100%防ぐことはできないが、打つには大きな意味がある」というのが医療の現場における事実です。

その理由と、私たちが知っておくべき大切なポイントを分かりやすく紐解いていきます。

1. ワクチンの本当の役割は「発症・重症化の予防」

インフルエンザウイルスは変異しやすいため、ワクチンを打ってもウイルスが体内に入り込むこと自体（感染）を防ぎそびれることがあります。

しかし、ワクチンの真の目的はそこではなく、あらかじめ抗体を作っておくことで、ウイルスが増殖するのを抑え、発症や重症化を防ぐことが最大の役割なのです。

実際、次のような発症・死亡予防効果が報告されています。

◎乳幼児：発病をおよそ20～50％防ぐ

◎健康な65歳以上の高齢者：発病をおよそ45％、死亡をおよそ80％防ぐ

なお、ワクチンの効果が現れるまでには接種後約2週間かかり、その持続期間はおよそ5ヶ月とされています。

2. 決して軽く考えてはいけない「インフルエンザ脳症」

インフルエンザの合併症の中で、特に恐ろしいのが「インフルエンザ脳症」です。

免疫の異常な反応によって急激に意識障害やけいれんなどの神経症状が現れる病気で、主に0～19歳の子どもたちに多く見られます。

◎致死率の現状：昔に比べ適切な治療で10％以下まで下がったものの、治療が行われない場合の致死率は約30％にものぼる危険な病気です。

◎後遺症のリスク：一命を取り留めても、約15％にいてんかんや発達障害などの後遺症が残ると考えられています。

インフルエンザ脳症の年間報告数は、流行の規模によって毎年変動します（直近のシーズンでも多くの子どもたちが発症しています）。こうした重い合併症やリスクを防ぐためにも、ワクチン接種は非常に大きな意味を持っています。

3. ワクチンを活かすための大切なポイント

インフルエンザシーズンを安全に乗り切るために、以下のポイントを意識しましょう。

1)早めの接種がカギ:

流行が本格化する前、遅くとも12月上旬までに。流行の立ち上がりが早い年は10～11月頃の接種を心掛けましょう。

2)基本の感染対策も一緒に:

接種後も、手洗い・うがい・換気といった基本的な対策は続けましょう。

3)周りへ広げない配慮を:

ワクチンを打っていても発症することはあります。体調がすぐれないときは無理をせず、周囲へうつさない行動が大切です。

まとめ

「予防接種を受けたのにインフルエンザにかかってしまった」という場合でも、決してワクチンが無駄だったわけではありません。

症状を軽く済ませ、何より恐ろしい脳症などの重症化リスクから身を守る盾となってくれます。

正しい知識を持った上で毎年上手に活用し、自分と大切な家族の健康を守っていきましょう！

【参考資料】

『ワクチン接種してもインフルにかかる人が出るわけ【医師が解説】』

『インフルエンザワクチンは接種したほうがいいの？』

『インフルエンザ予防接種は受けるべき？打たない方がいいと言われる理由を検証』