知ってて損はない医学の知識３８．生成AIの「健康助言」は本当に安全？ 信頼性と「責任の所在」を考える

 

日常のちょっとした体調不良や、病院で聞いた説明の確認に、生成AI（ChatGPTやClaude、Geminiなど）を使う人が増えています。

「病院に行くほどではないけれど気になる」「夜間にすぐに答えが欲しい」そんな時、AIは手軽な相談相手になってくれますよね。

しかし、「AIが教えてくれた健康アドバイス、そのまま信じて本当に大丈夫なの？」という疑問が湧きませんか？

今回は、2026年に発表された最新の安全性に関する研究や、国内外の規制動向を手がかりに、生成AIの健康助言の実態と「もしトラブルが起きたら誰が責任を負うのか」という問題について分かりやすく解説します。

1. チャットボットの2〜4割に「問題あり」という現実

2026年、『npj Digital Medicine』誌に、生成AIの健康助言の安全性を検証した興味深い研究が掲載されました。

この研究では、患者が実際に医療現場で尋ねるような医学的質問（内科、小児科、女性の健康など）の合計888件を4つの主要なAIチャットボットに答えさせ、16人の専門医が「安全性や正確性」をブラインド（AI名非公開）で評価しました。

その結果は、以下のように少々ショッキングなものでした。

「問題がある」と判定された回答の割合

Claude：21.6%

Gemini：27.5%

GPT-4o：31.5%

Llama：43.2%

※「安全ではない」と分類された割合（モデルによって5%〜約13%）

⚠️ 実際に報告された「危険なアドバイス」の例

論文では、AIが実際に出力した危うい回答の具体例も挙げられています。

◎まぶたの周囲にティーツリーオイルを勧めた（目に入れば角膜を傷つけ、治療が必要になるリスク）

◎授乳中の鎮痛薬を「ほとんどは安全」と答えた（オピーオイド系の場合、乳児に呼吸抑制が起こる危険）

◎鼻詰まりの乳児に年齢の限定なく温かい飲み物を勧めた（乳児に水やハーブティーを与えると電解質異常を引き起こすリスク）

◎1セント硬貨を飲み込んだ子供への回答で、ボタン電池や磁石の危険性に言及しなかった（ボタン電池であれば一刻を争う事態になります）

米国では、チャットボットに寄せられる医学的質問は月4,300万件規模に上ると推計されていますがそのうち「5%が安全ではない」と仮定しても、月200万件以上のリスクのある回答がやり取りされている計算になります。

AIは日々進化しており精度は向上していますが、この数字は無視できない水準です。

2. 「医師が間に入る」時代は終わった？ 責任はどこへ

こうしたAIの助言をうのみにして健康被害が生じた場合、いったい誰が責任を負うのでしょうか？

従来の医療機器や医薬品の分野では、米国に「学識ある仲介者の法理（Learned Intermediary Doctrine）」という考え方がありました。

これは、「メーカーが医師に十分な情報を伝えていれば、患者への説明や判断の責任は医師が引き受ける」というもので、「医師が機器と患者の間に入る」ことが前提となっていました。

しかし、患者がスマートフォンに向かって直接AIチャットボットに相談する現代のスタイルでは、その間に医師がいません。

◎各国の動きと限界

・米国の動向（FDAの議論）：

2026年8月、米食品医薬品局（FDA）が生成AIを搭載した医療機器に関するディスカッションペーパーを公表し「AIがどこまで独立して動くか」「誤った出力による被害がどれほど重大か」という軸でリスクを分類し、医師による監督の有無が重要な論点として浮上しています。

・日本の指針（医療従事者の場合）：

日本においては、厚生労働省の通知（2018年）で「診断や治療を行う主体は医師であり、最終的な判断の責任を負う」と明確に定められていますので、医師が診療の補助としてAIを使う場合、責任の所在はあくまで医師にあります。

しかし、「患者が自ら個人的にAIに相談した場合」については、汎用AIはそもそも医療機器ではないため、現在の法制度の「外」に置かれています。

回答の正しさを事前に保証・検証する仕組みがないのが現状です。

3. 私たちは生成AIとどう付き合うべきか

こうした状況を踏まえると、私たちユーザーや医療従事者は、生成AIとどのように向き合うべきなのでしょうか。

① ユーザー（患者・一般の人）としての心得

生成AIは、病気の「診断」や「確実な治療法」を教えてくれる医師ではなく、あくまで「分かりやすい言葉で情報を探してくれる優秀な検索サポーター」と捉えるのが安全です。

※AIの回答をそのまま鵜呑みにせず、必ず医療機関の受診や専門家の意見を仰ぐ。

「子どもへの投薬」「誤飲」「激しい痛み」など、緊急性の高い健康不安については、AIではなく直ちに医療機関や相談ダイヤル（#8000など）を利用する。

② 医師・医療現場の視点

医療現場でもAIの活用が進んでいますが、プロが使う場合も「診療録の下書き」「患者向け説明文の言い換え」など、最終的な出力を人間が完全にコントロール・検証できる用途に限定することが大原則です。

「AIがこう言ったから」と判断を丸投げしてはならないのは、患者さん自身がAIを使う場合も同じです。

おわりに

生成AIは、私たちの健康管理や医療の形を大きく変える素晴らしい技術ですが一方で、その便利さの裏には「間違った情報がそのまま直接ユーザーに届いてしまう」という構造的なリスクが潜んでいます。

制度や法律が追いつききっていない現在、「得られた情報が本当に正しいか、一歩立ち止まって自分で確認する（あるいは専門家に相談する）」というセルフ防衛の意識が、何よりも大切になってきます。

皆さんは、体調が悪いとき、生成AIの回答をどこまで信用しますか？

【参考資料】

『大規模言語モデルは、患者が提起する医療上の質問に対して安全でない回答を提供する』

『AIが不適切な処方アドバイスをした場合、誰が責任を負うのか？』

『生成型AI搭載医療機器の規制に関する検討事項：討議資料および意見募集』

 

『厚生労働省. 医療情報システムの安全管理に関するガイドライン 第7.0版. 2026年6月.』

【新型コロナ最新情報】：第3回：【重症化リスク・ワクチン編】秋からの定期接種と、これからの備え

 

変異株の性質が変わっても、「どのような方が重症化しやすいか」という基本の構図は大きく変わりません。

季節の変わり目を安全に乗り切るためのポイントを以下に解説します。

1. とくに注意が必要な方（重症化リスク）

以下に当てはまる方は、症状が軽くても「様子見」をせず、早めにかかりつけ医や専門医療機関へご相談ください。

来る高齢の方（65歳以上）： 発熱と暑さが重なると脱水が進みやすく、腎機能悪化や意識障害の引き金になります。

◎糖尿病の方： 感染によって血糖値が乱れやすく（シックデイ）、SGLT2阻害薬などを服用中の方は脱水に特段の注意が必要です。

◎慢性疾患をお持ちの方： 心不全、慢性腎臓病（CKD）、COPD、気管支喘息などの基礎疾患がある方。

◎免疫が低下している方・妊娠中の方・乳幼児： 使用できる薬に制限があったり、脱水や長期化を起こしやすいため配慮が必要です。

2. 2026/27シーズンの新型コロナワクチン  

新型コロナワクチンは、秋冬に年1回の「定期接種」として位置づけられて、多くの自治体では例年10月1日〜翌年3月31日が接種期間となります。

◎定期接種の対象： 65歳以上の方、および60歳〜65歳未満で心・腎・呼吸器等に重度の障害がある方などが対象です（それ以外の方は任意接種となります）。

◎ワクチンのトレンド： 2026/27シーズンに向けては、WHOの推奨や国内の審議会方針に基づき、流行株（JN.1系統やそこから派生したLP.8.1、XFG、NB.1.8.1など）に対して有効性が示された抗原を用いたワクチンが供給される予定です。 

◎ワクチンに期待する役割： 変異株による免疫逃避があるため、ワクチンで「感染そのものを完全にゼロにする」ことは難しいのが実情ですが、「重症化・入院・死亡を防ぐ」という最大の目的において、高齢者や基礎疾患のある方には今なお極めて意味のある選択肢です。

9月に入り、インフルエンザワクチンの接種準備も進む時期です。

コロナとインフルエンザの同時流行に備え、ご自身の健康状態やスケジュールに合わせた対策を考えていきましょう。

ご自身の持病や、現在服用中のお薬について個別のご不安がある場合は、お気軽にかかりつけ医に相談してください。

【参考資料】

『2026/27シーズンの季節性インフルエンザワクチン及び新型コロナワクチンの供給等について』

【新型コロナ最新情報】：第2回：【症状・検査・治療編】激しいのどの痛みへの対処と、正しい検査・薬のタイミング

 

【2026年９月時点での流行状況】

※2026年9月中旬（第37週：9月7日〜9月13日）時点における全国の定点医療機関あたりの新型コロナウイルス感染症の平均報告数は2.44人、総報告数は9,122人※

※新型コロナウイルス感染症（5類）には、季節性インフルエンザのような明確な「流行入り（定点1人以上）」「注意報（10人以上）」「警報（30人以上）」といった全国一律の公的な判断基準がありません。そのため以下のように解釈できます。

1)過去の大流行との比較：過去に「第○波」と呼ばれた大流行のピーク時には、全国平均で定点当たり30人〜40人超を記録していましたがこれに比べると、現在の「2.44人」は非常に低い水準とされています。

2)トレンド（増減の推移）：第36週の「2.08人」から第37週は「2.44人」へと増加傾向にあることからして減少から増加に転じているため、「新たな感染の波が立ち上がりつつある（流行の兆候）」という見方はできますので注意が必要となっています。

「熱はそれほどでもないのに、つばを飲み込むのがつらい」――。ニンバス株などの影響もあり、今回の流行では「カミソリをのどに刺されたような激しい痛み」を訴える方が目立ちます。

ここでは、夏かぜや熱中症との見分け方、抗原検査のタイミング、そして治療薬の考え方を分かりやすく解説します。

1. 症状の見分け方と「のどの痛み」の正体

「コロナか、夏かぜか、熱中症か」を症状だけで確実に見分けることは医師でも困難ですか、「のどの痛みが非常に強い」という特徴がある場合は、コロナ（特にニンバス株など）を強く疑うきっかけになります。

◎注意点： のどの痛みが強いからといって、イコール重症（肺炎になりやすい）というわけではなくウイルスが上気道で増えやすい性質によるものです。

◎一番の懸念： 痛みで水分がとれなくなると脱水を招きます。高齢者や小さなお子さんは特に注意が必要で、「しっかり飲めているか」が最大の目安になります。

2. 抗原検査は「いつ」受けるべき？

自己判断で発症直後に検査をして「陰性だから安心」と考えるのは禁物です。

ウイルス量が十分に増えていないと、本当は陽性でも陰性と出てしまいます。

・STEP 1（時間計測）： のどの痛みや発熱などの最初の症状が出た時間を「発症日」とします。

・STEP 2（検査の目安）： 抗原検査は「発症後おおむね12〜24時間以降」に行うのが確実です。

・STEP 3（受診の判断）： 重症化リスクのある方や症状が強い方は、結果を待たずに早めに医療機関へご相談ください（受診時はWEB問診の事前入力がお互いの負担軽減につながります）。

3. 治療の原則：抗ウイルス薬は誰に必要？

大半の軽症の方であれば、解熱鎮痛薬や水分補給などの対症療法で十分に回復します。

そのうえで、重症化リスクを持つ方には抗ウイルス薬の投与を検討します。

◎早期開始がカギ： 経口抗ウイルス薬は、発症早期でなければ十分な効果が期待できません。

◎飲み合わせの確認： 脂質異常症治療薬や一部の睡眠薬など、重要な相互作用（飲み合わせ）がある薬剤が存在するため、お薬手帳の持参が必須です。

◎解熱鎮痛薬の注意： 市販のアセトアミノフェンやイブプロフェンは有効ですが、腎機能が低下している方や脱水傾向の方（NSAIDsの使用に注意が必要な場合）は自己判断を避けましょう。

【参考資料】

『新型コロナ(ニンバス)予防対策を改めて学ぼう│正しいマスク着用・手洗いを』

『令和8年第37週（令和8年9月7日から令和8年9月13日まで)分の新型コロナウイルス感染症の発生状況』

【インフルエンザ流行速報５:2026年９月22日号】：流行ステージ別・抗インフルエンザ薬の正しい選択と治療戦略

 

いざインフルエンザを発症した際、医師はどのような基準で抗インフルエンザ薬を選択すべきでしょうか?

医学的ガイドラインに基づき、状況に応じた2つのステージで整理します。

1. パンデミック時：「全員治療・早期治療」の鉄則

2009年のA/H1N1pdm09流行時に日本感染症学会が提唱したように、社会全体に免疫がないパンデミック時は、若年者や重症化リスクの低い層も含めた「全員治療」が原則です。

◎妊婦への早期投与の重要性：世界の死亡例に妊婦が多く含まれる中、日本は早期治療とワクチン徹底により死亡率を世界最低水準に抑えました。

パンデミック時は「若年者だから無治療で様子を見る」という選択肢はあり得ません。

2. 平常時：「リスク群重点」と臨床の現実

現在は季節性インフルエンザの流行期（平常時）にあたり基本的には高齢者、基礎疾患保有者、乳幼児、妊婦などの「リスク群」が治療の中心となります。

◎リスクなき若年者への対応：日本感染症学会の提言では、インフルエンザは本来自然軽快（self-limited）する疾患としつつも、「リスクがない人でも病初期に重症化を予測することは困難である」としています。

原則として早期診断・早期治療が推奨されており、症状や経過に応じて適切な投与が行われます。

◎治療薬の選択肢拡大：近年では、体重10kg未満の小児にも投与できるバロキサビル マルボキシル（商品名：ゾフルーザ）の顆粒製剤が承認されるなど、選択肢が広がっています。

学会のガイドラインでも推奨度が引き上げられており、患者の年齢や状態に応じたきめ細かな処方が可能です。

※まとめ

早まった今シーズンの流行に対し、一般の皆様は手洗い・咳エチケットといった基本の徹底を。そして医療現場においては、流行ステージを見極めた柔軟かつ迅速な抗インフルエンザ薬の活用が、重症化を防ぐ最大のカギとなります。

【参考資料】

『2025/26 シーズンのインフルエンザ治療・予防指針　日本小児科学会』

『日本感染症学会提言「抗インフルエンザ薬の使用適応について（改訂版）」日本感染症学会』

『治療薬・治療法に関するガイドライン （案） 厚生労働省』

大腸がんは「防げる」！番外編：女性の部位別がん死亡数『第1位』の現実と、見逃してはいけないサイン

 

「まさか自分が……」

健康に気を遣っているつもりでも、日本の女性にとって身近で、そして最も警戒しなければならないのが「大腸がん」です。

実は厚生労働省や国立がん研究センターの統計によると、女性の部位別がん死亡数において、大腸がんは第1位となっています。

男性の方が罹患率や死亡率の数値自体は高いものの、女性における死因のトップが他ならぬ大腸がんであるという事実は、あまり知られていません。

今回は、なぜ女性に大腸がんが増えているのか、そしてどうすれば命を守れるのかを医学・疫学的視点から紐解きます。

1. なぜ女性の大腸がんは発見が遅れやすいのか？

大腸がんは、早期の段階では自覚症状がほとんどないめ、気づいた時には進行していたというケースが少なくないのですが、特に女性特有の社会的背景や身体の傾向が、発見を遅らせる要因になっています。  

◎多忙なライフステージと受診控え

発症リスクが顕著に高まるのは50代以降。この世代の女性は、仕事での責任、家事、育児、さらには親の介護などが重なり、自分の健康診断や医療機関への受診が後回しになりがちです。

◎「便秘・痔だから」という自己判断

女性に多い慢性的な便秘や、痔による出血。「いつものことだから」「恥ずかしいから」と、血便や便通異常を放置してしまい、がんの発見が大きく遅れてしまうケースが後を絶ちません。

◎閉経後のホルモンバランスの変化疫学的な背景として、女性ホルモン（エストロゲン）の急減が関係して閉経後はインスリンの働きや内臓脂肪の蓄積に影響が出やすくなり、これが生活習慣病だけでなく大腸がんのリスクを押し上げる一因になると考えられています。

2. 便潜血検査だけでは不十分？知っておきたい検査の真実

「会社の健康診断で便潜血検査が陰性だったから大丈夫」――そう安心していませんか？

ここに大きな落とし穴があります。

便潜血検査は、自覚症状のない人を対象としたスクリーニング（ふるい分け）としては非常に有効ですが、「出血していない初期の大腸がん」や「小さめのポリープ」の多くは、便潜血検査では陰性になってしまいます。

大腸がんは、大部分が「良性のポリープ」が何年かかけて大きくなり、その一部ががん化して発生します。つまり、ポリープの段階で発見して切除できれば、大腸がんは「予防できるがん」そのものなのです。

※一度も大腸カメラを受けたことがない方へ

特に「今まで一度も大腸内視鏡検査（大腸カメラ）を受けたことがない50代以上の方」は、症状がなくても一度検査を受けることが強く推奨されています。

3. 放置厳禁！見逃してはいけない「体のサイン」

次のような症状がある場合は、「いつものこと」と片付けず、早めに消化器内科や胃腸内科を受診してください。

1)血便・便に血が付く（痔と決めつけない）

2)便が急に細くなった、形が変わった

3)便秘や下痢を繰り返す、ひどい便秘になった

4)おなかが張る、残便感がある

5)原因不明の貧血症状がある

「血便がある」「便潜血で陽性だった」「家族に大腸がんの人がいる」といった場合はもちろん、少しでも不安な点があれば、日本消化器内視鏡学会認定の「消化器内視鏡専門医」がいる医療機関に相談しましょう。

まとめ：自分の体を後回しにしない選択を

大腸がんは、早期発見でき極めて高い確率で治すことができるがんです。

忙しい日々のなかで、自分の体の小さな変化を無視していませんか？ 「これくらい大丈夫」という油断を捨て、定期的な検診と、必要に応じた大腸内視鏡検査を受けることこそが、未来の自分と大切な日常を守る一番の近道です。

今日をきっかけに、ご自身の体の声に耳を傾けてみませんか？

【参考資料】

『女性に増え続ける大腸がんにご用心』

『女性の健康推進室　ヘルスケアラボ　大腸がん』

【新型コロナ最新情報】第1回：猛威を振るう夏のコロナ、話題の「セミ型」・「ニンバス株」を徹底解説

 現在インフルエンザの流行もなることながら、新型コロナウイルスの流行が始まっています。

インフルエンザと新型コロナに対する最新情報を交互に発信していきますのでお付き合い下さい。

「またのどが痛い。ただの夏かぜだと思っていたら、コロナだった」――この夏、外来でそうしたお声を伺う機会が確実に増えています。

厚生労働省が2026年9月4日に公表した第35週（8月24日〜30日）の集計では、全国の定点当たり報告数は1.47（全国報告数5,459人、前週から1,106人増）となっており、7月から続いた増加傾向が、8月に入ってからも高い水準で続いているのが実情です。

厚生労働省の公表によると、夏から続いた新型コロナの増加傾向は8月以降も高い水準で推移しており、9月に入っても油断できない状況が続いています。  

この夏から秋にかけて特に話題となっているのが、「セミ型」と「ニンバス株」という2つの変異株です。名前のインパクトに不安を感じる方も多いと思いますが、正しい情報を整理していきましょう。

1. 話題の変異株：その正体と性質

◎「セミ型」の正体(BA.3.2系統）  

・初期オミクロン株の直系「BA.3」の子孫で2021年末頃に姿を消したあと、長期間どこかで静かに変異を蓄積し、数年ぶりに表舞台に現れたことから、「長く潜って一斉に出てくる」としてセミにたとえられています。

・特徴は、全ゲノムで100か所以上、スパイクタンパク質だけでも70か所以上という圧倒的な変異の多さです。

 ◎ニンバス株」の特徴（NB.1.8.1系統）  

・JN.1系統から派生した変異株で、強いのどの痛みを引き起こすことで知られています。

2. 最大の注意点：「再感染しやすさ」と「重症度」

スパイクタンパク質の変異が多いということは、過去の感染や従来のワクチンで獲得した中和抗体が効きにくくなる「免疫逃避」が起きやすいことを意味します。

「去年かかったから大丈夫」「ワクチンを打ったから大丈夫」とは油断できません。

一方で、世界保健機関（WHO）などの評価によると、「これまでの変異株より重症化率や死亡率が高いというデータはない」とされています。

感染しやすさと、感染したときの重さは別問題です。過度に恐れず、しかし油断せずに備えることが大切です。

💡 第1回のまとめ

2026年秋現在も新型コロナは身近で流行しています。

「セミ型」「ニンバス株」は再感染しやすい性質を持ちますが、重症化リスクが格段に上がったわけではありません。

焦らず正しい予防と対策を心がけましょう。

【参考資料】

『新たな変異コロナウイルス「セミ」について私たちが知っておくべきこと』

『新型コロナ（ニンバス）の特徴はのどの激痛?』

『【ニンバス】新型コロナいつまでうつる？ 潜伏期間は？微熱や発熱時の対処法』

【インフルエンザ流行速報４:2026年９月19日号】H3N2からH1N1pdm09へ？ウイルス交代劇と日本のリアルなリスク

 

2026/27シーズンは、流行の「主役」交代が起きようとしています。

25/26シーズンに猛威を振るった型から、新たな脅威へのシフトが懸念されています。

1.A/H1N1pdm09（新型由来）へのシフト予測

◎前シーズンの名残：昨シーズン（2025/26）はA/H3N2（subclade K系統など）が主流でした。このため、日本国内にはH3N2に対する一定の集団免疫が残存しています。

◎今後の主役交代：日本感染症予報協会（JIPA）の予測等によると、免疫の壁が厚いH3N2に代わり、今シーズンはA/H1N1pdm09が優位に立って拡大する可能性が高いと見られています。

これは台湾の流行（約7割がH1N1pdm09）とも合致しています。

2.若年層・健康成人油断大敵のデータ

「若いからインフルエンザにかかってもただの風邪で済む」というのは大きな誤解です。

厚生労働省の昨季の最終データによると、インフルエンザによる入院患者2万3,991人のうち、基礎疾患の少ない15〜49歳の働き盛り世代が全体の約1割（2,264人）を占めていました。

重症化リスクは高齢者や基礎疾患のある人に限った話ではありません。

◎ポイント：ワクチン接種が始まる10月上旬よりも前に流行がピークに向かう可能性があるため、早期の感染対策と流行状況のキャッチアップが不可欠です。

私事になりますが、血液の鉄人と家族は昨日インフルエンザワクチンを接種しました。

今季は早期の接種を心がける必要があります。

【参考資料】

『流行中のインフルエンザ「A(H1N1)pdm09」が現代社会に突きつける意味』