アレルギー検査について－９．食物アレルギー検査は何抗体で検査をするのか?－

最近新型コロナウイルスについての解説に偏る傾向にありますから、今回は新型コロナウイルスの解説は一旦休みアレルギー検査について解説させていただきますので、お付き合いください。 

食物アレルギーについて最近は多くの人が関心を持つようになってきていますが、食物アレルギー検査について正しい知識を持たれている人が少ないのが現実です。

さてそれでは食物アレルギーの検査は何抗体を検査するのがお分かりですか?

結論から申し上げますと食物アレルギー検査は、血液でIgE抗体を調べます。

巷度はIgG抗体を調べて、これが高い数値を示すから除去食(じょきょしょく)する傾向がありますがこれはのは間違いです。

※除去食とはアレルゲンとなる食品を使わないで作る食事のことを言います※

食べ物の除去食を考える上で食べ物に対するIgG抗体を検査することは、日本だけでなく、欧州も米国でも、一般に推奨されていません。

日本アレルギー学会の〔学会見解〕血中食物抗原特異的IgG抗体検査に関する注意喚起を参照してみてください。

【学会見解の全文】

　学　会　見　解　

　血中食物抗原特異的IgG抗体検査に関する注意喚起

 米国や欧州のアレルギー学会および日本小児アレルギー学会では、食物アレルギーにおけるIgG抗体の診断的有用性を公式に否定しています。

その理由として、以下のように記載されています。

すなわち、①食物抗原特異的IgG抗体は食物アレルギーのない健常な人にも存在する抗体である。②食物アレルギー確定診断としての負荷試験の結果と一致しない。③血清中のIgG抗体のレベルは単に食物の摂取量に比例しているだけである。④よって、このIgG抗体検査結果を根拠として原因食品を診断し、陽性の場合に食物除去を指導すると、原因ではない食品まで除去となり、多品目に及ぶ場合は健康被害を招くおそれもある。

以上により、日本アレルギー学会は日本小児アレルギー学会の注意喚起を支持し、食物抗原特異的IgG抗体検査を食物アレルギーの原因食品の診断法としては推奨しないことを学会の見解として発表いたします。

　平成27年2月25日

　一般社団法人日本アレルギー学会

　理事長　斎藤博久

※参考URL:https://www.jsaweb.jp/modules/important/index.php?content_id=51

そもそもIgG抗体とは、感染症から感染するのを防ぐ抗体なのです。

アレルギーが悪化しているかどうかを調べる抗体はIgG抗体ではなく"IgE抗体"なのです。

例えて言いますと小麦アレルギーのある人は小麦に対する"IgE抗体"が高くなります。

４つあるIgG抗体のなかでも特にIgG4抗体は、食物アレルギーが改善してきているときに上がる抗体として研究目的で行われています。

※IgG抗体は、IgG1、IgG2、IgG3。IgG4の４種類のIgGのサブクラスがあり、IgG1はIgGの65%程度、IgG2は25%程度、IgG3は7%程度、IgG4は3%程度存在しています※

例えば、食物に対するIgG4抗体は、『症状が出ない量で少しずつ、アレルギーになっている食べ物を食べていると、食べられる量が増えていく』ことがわかっています。

その際に、IgE抗体はいったん上昇して、その後下がってきます。

一方でIgG4抗体は、一貫して上がっていくのです。

食物に対するIgG4抗体は、その食物が食べられるようになってきているかどうかの指標として使われています。

IgE抗体は、アレルギーが悪化しているときの指標して使われます。

そして

IgG4抗体は、すでに食べられている場合に上がりやすい値なのです。

普段から食べている食物なので、陽性であることが当たり前なのですから、"IgG4抗体が陽性"だから除去の指標をするのは間違っているのです。

しかし、『現実IgG4抗体の値が高いから除去しましょうと言われると心配だから除去しなければ』と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、これは除去する必要はありません。

今まで食べられている食物をあえて除去をすることはないのです。

新型コロナウイルスについて－６．集団免疫とは－

 集団免疫とは、特定の集団や地域で、特定のウイルスに対する「総合的な免疫力（人が生まれつき持っている自然免疫と、特定のウイルスに感染してできる獲得免疫を合わせたもの）」を持つ人が一定の割合に達し、その人たちが壁になって感染が拡大しなくなった状態を言います。

例をあげますと、インフルエンザウイルスが原因だったスペイン風邪や香港風邪、コロナウイルスが原因だったＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）やＭＥＲＳ（中東呼吸器症候群）など、過去のすべてのウイルス感染症は「集団免疫」によって収束しており、新型コロナウイルスも例外ではなく集団免疫によって収束すると考えられています。

要するにある一定の割合に感染者が増えると集団免疫が成立すると考えられていますが、この一定の割合についてはいろいろと言われていて、確かな値はわかっていません。

・人口の70％程度

・50％以下

・40～45％

・10～20％

それでは集団免疫が成立したか否かはどうして判断するのか?

ウイルスに感染するとその感染したウイルスに対する抗体が体内にできることから、無作為に選んだ人を血液で抗体検査をすればわかります。

集団免疫獲得に反対意見を唱える人もいることは事実です。

例えば世界保健機関（WHO）のテドロス・アダノム・ゲブレイエスス事務局長は、2020年10月12日、新型コロナウイルス対策として「集団免疫」を獲得する方法は、「科学的にも倫理的に問題がある」と排除しています。

反面日本ではすでに感染が拡大しない状態になっていると指摘する専門家もいます。

集団免疫を獲得しても、高齢者、基礎疾患を持っていたり、あるいは体調が不調だったりして総合的な免疫力が弱い人は、ウイルスに感染して重篤な肺炎などになり、ごく少数の人は死亡することになります。

しかし死者の数は感染拡大期に比べてきわめて少なくなります。集団免疫状態であれば、不要不急の外出や県外旅行の自粛、集会の人数制限、マスク着用や社会的距離の確保などは、原則として不要となります。

アメリカ、ブラジル、イタリア、ルクセンブルク、スウェーデンなど多くの国々では、1日当たりの死者数がある時期を境に急減していることからして、これらの国々では既に集団免疫が獲得されていると指摘する専門家もいます。

多くの国の中でスウェーデンは、集団免疫を獲得したと考えられています。

それでは日本ではどうにのでしょうか?

未だ感染は拡大中なのか、集団免疫を既に獲得したのかは国や地方自治体の精力的な抗体検査にかかっています。

急いで国民の抗体保有率検査すべきと考えられますが、いずれにしても毎度のことながら動きは遅いのは否定できませんねぇ!!

新型コロナウイルスについて－５．新型コロナウイルスワクチンの接種についての問題点－

 2020年10月２日、厚生労働省は厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会で、新型コロナウイルスのワクチンは特例的に全員無料で接種できるようにし、接種費用の全額を国が負担する方針を示し了承されました。

本年10月下旬に召集予定の臨時国会に予防接種法改正案を提出するとしています。

今回の予防接種について国の考えていることを以下に解説してみます。

1.2021年前半までに全国民に行き渡る量のワクチンを確保する方針。

2.タイミングが良けれは2021年明けから接種が始まる見通し。

3.蔓延予防を考えて緊急の必要があるとして、予防接種法が規定する「臨時接種」の規定を準用する。

4.実施主体となる市町村は原則として住民に接種を勧奨し、住民には接種を受ける努力義務を課す。※現時点でワクチンの有用性と副作用についての殆どわかっていない時期に、接種勧奨と努力義務を付けることに強い抵抗感があるとの指摘もあります※

5.ワクチン接種の副作用で健康被害が生じた場合に医療費や障害年金などを支給する救済措置も臨時接種と同様、高水準とする。

6.救済措置の財源は全額国が負担し、訴訟となった場合に製薬企業などに代わって国が賠償金などを払うための法整備も行う。

7.新型コロナウイルスの予防接種については同法を改正し国が全額負担する。

今後法律提出までにどの様に加筆訂正されるのか、法案可決時にはどの様に法律になるのかをよく見極める必要がありそうです。

現在ロシアや中国で使用されているワクチンは、安全性が十分に確認されていませんし、予防効果もどの程度あるのかもはっきりしていません。

予防ワクチンが利用可能となるのは、「十分な感染予防効果がある」、「重い副作用がない」ことが最低求められています。

新型コロナウイルスについて－４．新型コロナウイルスのゼロ次予防とは－

 ゼロ次予防は、もともと循環器疾患の予防についての研究から生まれた発想です。

※ゼロ次予防とは、"primordial prevention"と呼ばれる発想※

WHOは、2006年に発行した『WHOの標準疫学 第2版』の中で改めて「primordial prevention」に言及し、日本語版で「ゼロ次予防」と訳されたことから、現在に至るまで訳語として定着しています。

"ゼロ次予防"とは、一人ひとりの体質に合わせて生活習慣などの改善を行い、病気の予防を推進するという考え方で、自分が親から受け継いだ遺伝子などを調べて、「どのような病気になりやすい体質なのか」を知ることで、効果的に生活習慣を見直すことを目指しています。

感染予防など意識する以前に、オフィスや住まいを健康的に整備し、そもそも感染症にかかりにくい環境を作るという取り組みのことを言います。

それでは１次予防、２次予防とは何なんでしょうか?

・１次予防とは、病気固有の原因やリスクファクターを減らすことで病気の発生を防ぐこと（病気にならないように気をつける）。

・２次予防とは、病気の初期段階において罹患期間を短縮し罹患率を減らそうということ（病気がひどくなる前に見つける）。

・３次予防とは、近年では、病気の後期で合併症の数や影響を減らす3次予防も注目されていいます（かかってしまった病気の悪化を防ぐ）。

千葉大学予防医学センターは、イオンモールや竹中工務店と協力し、ゼロ次予防に着目して、建築物などで利用者を知らず知らずのうちに健康に導く仕組みについて研究をしていることを報告しています。

2007年に長浜市長と京都大学医学研究科長が一体となってゼロ次予防コホート事業を展開してます。

ゼロ次予防の具体例としては、

・タバコの値上げや喫煙所の撤去などが分かりやすい事例で、健康に悪影響を及ぼすタバコを吸える環境を無くすことで禁煙を促していることになります。

・飲食店等でのカロリー表示も、その表示から適切な食事量を心がけるよう促す意味で同様の位置づけと捉えられます。

新型コロナウイルスの空気感染を防ぐ観点からも、こうした知らないうちにウイルスを消毒する仕組み作りは求められるに違いない。

健康でいることを目指すのではなく、意識しなくても人々を健康的な状態に導くにはどうすればよいのか?

ゼロ次予防の考え方は様々な場面で重要性を増してくるものと考えられます。

新型コロナウイルスについて－３．新型コロナウイルスに感染すると 重症化しやすい人とは？－

 新型コロナウイルス感染症で重症化しやすいのは高齢者と持病のある人です。

20代くらいまでは死亡する人はほとんどいませんが、40代以降から徐々に致死率が高くなり、80歳以上では26.9%という非常に高い致死率となっています。

以下のような状態の人は、年齢に関係なく新型コロナに感染した際に重症化のリスクが高くなりますので注意が必要となります。

がん：重症化リスク3.6倍

慢性腎臓病：入院リスク増加

COPD（慢性閉塞性肺疾患）：重症化リスク5.7倍

固形臓器移植による免疫不全状態：致命率上昇

肥満（BMI30以上)：入院リスクが2.1倍、死亡リスクが1.5倍

心不全、冠動脈疾患、心筋症などの重篤な心疾患：重症化リスク3.4倍

2型糖尿病：重症化リスク2.3倍

【参考文献】

https://www.cdc.gov/coronavirus/2019-ncov/need-extra-precautions/people-with-medical-conditions.html#asthma

感染予防はやはり、「手洗い」、「うがい」、「屋内でのマスク着用」、「３密を避ける」といった基本的な対策です。

新型コロナウイルスについて－２．ユニバーサルマスクとは－

 無症状の人も含めてマスクを着用するという考え方をユニバーサルマスク（Universal Masking）と言います。

新型コロナウイルスが流行し始めた当初は、感染予防に役立つというエビデンスがなかったためにマスク着用は日本人以外殆どの国の人は着用してませんでした。

現在ではユニバーサルマスクは、新型コロナウイルスやその他の感染症予防に役立つというエビデンスが大勢を占め、全世界的に感染予防対策にマスクを着用する様になってきています。

しかし正しくマスクを着用しないと意味がありません。

このユニバーサルマスクの考え方が浸透することで、新型コロナウイルス感染師の重症度が下がっているのではないか、一部の専門家が主張しています。

米国疾病予防管理センター(Centers for Disease Control and Prevention：CDC)は、2020年７月中旬時点で感染者全体のうち無症候性感染者の占める割合は40％と見積もっていますが、ユニバーサルマスクによってこの比率が80％以上になると主張しています。

専門家の分析によると新型コロナの流行初期には、無症候性感染者の割合は15％程度と見積もられていました。

ダイアモンド・プリンセス号で発生した大規模なクラスターでも無症候性感染者の割合は18％と推測されています。

別のクルーズ船で発生した最近のアウトブレイクイベントの報告では、船内で最初の新型コロナウイルス患者が報告された後、すべての乗客にサージカルマスクが配布され、すべてのスタッフにN95 マスクが提供されています。

その結果最終的に乗客乗員217人のうち128人が感染しましたが、船内の感染者の大多数（81%）は無症状のままだったとのことです。

しかし、こうした無症候性感染者の比率は、集団の平均年齢や基礎疾患を持つ人の割合などが関連する可能性があり、一概にマスクの効果とは言えない場合もあり得ます。

マスク着用が全面的に表に出すぎて、着用できない乳幼児や基礎疾患を持つ人にまで強制的にマスク着用を押し付けるのは間違いです。

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新型コロナウイルスについて－１．飛行機の中でのマスク着用は必要なのか?!

医学的に考えても飛行機の中では、マスクの必要はないと考えられています。

その理由としては、航空機では一般的に客室の空気は２～３分ごとに完全に入れ替わっています。

空気を50％は機外に出し、50％再循環させていますが、再循環させる際にはHEPAフィルターを通過させています。

新型コロナウイルスもこのHEPAフィルターで捕捉されると考えられており、機内での感染拡大は極めて少ないとされています。

また、エアロゾル感染と考えられる座席の離れた乗客への感染もほとんど報告されていません。

インフルエンザやSARSなどの他の呼吸器感染症の機内感染に関するこれまでの研究では、呼吸器感染症の患者の近くに座ることが感染の主要な危険因子であることが明らかにされており、例えばSARSの機内での感染事例では、感染源の乗客の周辺に限局していました。

機内でコロナに感染した「かもしれない」事例は海外で報告されています。

シンガポールから中国に飛んだ民間航空機に乗っていた325人のうち、12人が感染したと考えられる事例が報告されてますが、当時は乗務員は全員マスクを着けていたものの、2020年1月当時は乗客にはほとんどマスクを着けていた人はいなかったようです。

武漢からシンガポールに旅行していた人が感染源と考えられ、この人から11人に広がったものと考えられています。

この事例は本当に機内で感染したのか、例えば空港の待合で感染したのか、はっきりと断定することは出来ていませんが、感染源と考えられる人が機内でマスクをしていなかったことが一因である可能性は完全には否定できていませんし、感染したとも確定はされていません。

それでは飛行機内ではマスクを着用すべきなんでしょうか??!!

新型コロナでは、発症する前の症状がない時期にも感染するリスクがあることからして、人が密集した場所や屋内では症状がない人も含めてマスクを装着する「ユニバーサルマスク」という考えが新型コロナ以降定着してきており、それを支持する科学的根拠も集まってきています。

機内で大声で喋るような方や咳が出ている方は、周辺に飛沫が飛ぶ可能性がありますので、マスクを装着した方が良いと言えるでしょう。

しかし、咳などの症状もなく、喋ることもないようであれば、理論的にはマスクを装着しなくても換気の良好な機内では感染拡大のリスクは低いと考えられています。

しかし「機内ではマスクを着用しなくて良い」というほどのエビデンスは現時点ではありませんので、特にマスク着用に抵抗のない方は着けておく、マスクを着けたくない事情のある方は添乗員に事情を説明し食事中以外はできるだけ喋らない、などの対応で良いのではないかと思います。

何が何でもマスクを着用すべきと強要するのはいただけません。

航空会社の職員は、マスクの必要不要を医学的科学的に丁寧に説明できるよう勉強する必要があります。

殆どの職員がマスクが何故必要なのか、また必要でない場合はどうなのかを理解することなく、着用を一方的に乗客に押し付けているとしか言えないのが現状です。

いわゆるマニュアル人間としてしか対応していないのです、これではだめです。

航空会社も搭乗前にすべての乗客に何故機内でマスクの着用が必要なのかを丁寧に説明する必要があるのと、着用しなくても良い場合も説明する必要があります。

現実は、マスク着用の必要性については搭乗される航空会社によって異なることと、十分な対応をしていない航空会社もありますから、搭乗の際には必ず事前に確認をするほうが搭乗してから揉めることがなくなるはずです。

事前に問い合わせたり質問しても、納得の行く説明の出来ない航空会社はトラブルを防ぐためにも利用しないのが得策です。

納得のできる説明もしないし、利用者の話もろくに聞かずに威圧的に着用を押し付けてくる航空会社は、信用できません。

マスクの着用も重要ですが、それに加えて前述の事例のように環境からの接触感染も起こりえますので、トイレ後の手洗いなども重要ですよ。