感染症速報－25．⚠️ 増加傾向が示す警鐘：2024年 HIV/AIDS報告994人の医学的分析－

 厚生労働省が2025年９月26日に発表した2024年のHIV感染者とエイズ患者の確定値は、合計994人で、これは前年より34人増え２年連続の増加したことになります。

この数字は単なる統計ではなく、日本のHIV/AIDS対策における重要な課題を示しています。

医学的な観点と最新のデータから、この増加が持つ意味をわかりやすく以下に解説します。

1. データが示す深刻な変化：HIV感染者とエイズ患者の内訳

全体の報告数は増加していますが、内訳を見るとより深刻な傾向が見えてきます。

・HIV感染者は662人で７人減・・感染を早期に発見し治療を早く開始でき発症を防げる。

・エイズ患者は332人で41人増・・感染に気づかず、すでにエイズを発症してから診断された

・合計 994人で34人増・・報告総数は増加傾向にあります。

【"いきなりエイズ"が示す遅すぎる診断】

注目すべきは、エイズ患者（332人）が前年比で41人も増加している点です。

「エイズ患者」として報告されるのは、HIVに感染していることに気づかず、病気が進行して免疫不全の指標となる病気（指標疾患）を発症してから初めて診断されたケースです。

これは俗に**「いきなりエイズ」**とも呼ばれます。

医学的には、HIV感染は早期に発見し、抗HIV薬による治療を始めれば、エイズ発症をほぼ完全に防げます。

エイズを発症してから治療を始めても遅くはありませんが、初期の治療が難しくなったり、体力的な負担が大きくなったりします。

※"いきなりエイズ"に至る前に感染を見つけて早期に治治療を開始することが重要です※

エイズ患者の増加は、「感染に気づいていない人が増えている」「検査を受ける機会が減少している」など、早期発見の体制にほころびが出ている可能性を示唆しており、最も懸念される傾向です。

2. 依然として最も多い感染経路：同性間の性的接触

感染経路別に見ると、HIV感染者（662人）とエイズ患者（332人）のいずれにおいても、同性間の性的接触が最多となっています。

・HIV感染者（662人中）：417人

・エイズ患者（332人中）：170人

このデータは、特定のコミュニティ内での予防啓発や検査アクセスの確保が、依然として日本のHIV対策における最優先課題であることを裏付けています。

3. ではなぜ報告数は増加しているのか？

２年連続の報告数増加には、複数の要因が考えられます。

🚨 検査機会の回復（コロナ禍の影響）

新型コロナウイルス感染症のパンデミック期には、保健所等でのHIV検査実施件数が一時的に大きく減少しました。

2024年の増加は、検査機会が徐々に回復し、それまで潜在化していた感染者が発見され始めた「検査体制の回復」による数字の変動である可能性も指摘されています。

🚨 リスク意識の希薄化

HIV感染症は治療薬の進歩により「慢性疾患」となり、早期発見・早期治療を行えば、感染していない人と変わらない生活を送れるようになりました。

この医学的進歩が逆に「エイズは怖い病気ではない」という誤った認識を生み、予防行動の低下につながっている可能性も無視できません。

🚨 予防薬（PrEP）の普及の遅れ

欧米諸国ではHIV予防薬（PrEP:曝露前予防内服）の普及が進んでいますが、我が国においても導入されていますが、まだ一般への浸透は限定的で最新の予防策が広く利用されていないことも、新規感染を抑制しきれない一因と考えられます。

💡 私たちにできること：検査と情報へのアクセス

今回の厚生労働省のデータは、私たち全員に対し、「HIVは過去の病気ではない」ということを改めて突きつけています。

最も重要なアクションは、**「知る」と「検査する」**ことです。

検査の活用：不安な行為があった方は、保健所や自治体の検査機関で無料・匿名でHIV検査を受けることができます。

◎早期発見は、自分自身とパートナーの健康を守る最良の防御です。

◎正しい知識の更新：HIV/AIDSに関する情報は日々更新されています。

◎治療の進歩や予防策（PrEPなど）について、常に正しい情報を入手しましょう。

HIVの新規報告数を減らし、エイズ患者をゼロに近づけるには、個々人の意識と行動の変化が不可欠です。

今回HIVの感染が判明した人のうち、エイズを発症していた患者(いきなりエイズ)の割合は33.4％と、過去20年で最も高くっていまずこの理由について同委員会は、コロナ禍でHIV検査を受ける人が減り、エイズを発症するまで感染が分からなかった患者が増加したためと推測しています。

感染症速報－25．季節性インフルエンザが早期流行：最新の動向と医療の現状－

 2025年9月現在、例年よりも早い時期からインフルエンザが流行期に入り、全国的に患者数が増加していて、特に学級閉鎖が相次いでいることから、今年は子どもを中心に感染が広がっている傾向が見られます。

この早期流行の背景には、ここ数年間、新型コロナウイルス対策によってインフルエンザへの集団免疫が低下していたことが考えられます。

今回は、インフルエンザの流行状況と、解熱鎮痛剤の使用や抗生物質の処方に関する最新の注意点について、科学的知見をもとに分かりやすく解説します。

1. インフルエンザの治療薬、どう変わった？

熱やのどの痛みがあるとき、つい市販の薬に頼ってしまいがちですが、インフルエンザの場合、使用する薬の種類に注意が必要です。

ロキソニンなど非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）は慎重に

厚生労働省は、インフルエンザの治療に際して、一部の解熱鎮痛剤、特に「非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）」を慎重に使用すべきとしています。

これは、ジクロフェナクナトリウムやメフェナム酸といった特定の成分が、インフルエンザの重篤な合併症であるインフルエンザ脳症・脳炎のリスクを高める可能性が指摘されているためです。

意識障害などを引き起こす危険性があるため、特に子どもへの使用は避けなければなりません。

推奨される解熱鎮痛剤は「アセトアミノフェン」

医師や薬剤師がインフルエンザの際に推奨するのは、アセトアミノフェン（製品例：カロナールなど）で、アセトアミノフェンはインフルエンザ脳症との関連が低いとされており、子どもから大人まで比較的安全に使用できると考えられています。

熱でつらい場合は無理せず、まずは医療機関を受診し、医師の指示に従って適切な薬を服用しましょう。

やむを得ず市販薬を使用する場合は、必ず薬剤師に相談して「アセトアミノフェン」成分の薬を選ぶようにしてください。

2. 「風邪には抗生物質」はもう古い？

インフルエンザや一般的な風邪の治療において、薬の処方方針に大きな変化が起きています。

社会保険診療報酬支払基金は、インフルエンザや風邪といったウイルス性の疾患に対し、抗菌薬や抗生物質を原則として処方しないという方針を明確にしました。

これは、ウイルスに抗生物質は効果がなく、不必要な抗生物質の服用は薬剤耐性菌を生み出すリスクを高めるからです。

この変更は、患者さんの自己負担額を増やすものではありません。

しかし、医療機関側が不適切な処方に対する保険請求を認められなくなることで、「念のため」の抗生物質処方を減らし、医療全体での適正使用を促すのが狙いです。

3. 今すぐできるインフルエンザ対策

今年のインフルエンザは流行が早いため、予防対策も前倒しで進めることが重要です。

ワクチン接種: 多くの医療機関が例年よりも早くインフルエンザワクチンの接種を開始しています。

特に13歳未満の子どもは2回接種が推奨されるため、早めに計画を立てましょう。

基本的な感染対策: 手洗いやうがい、マスクの着用など、基本的な感染対策を徹底することが、感染拡大を防ぐ最も重要な方法です。

夜間に急な発熱で困った場合は、国が提供する電話相談窓口が利用できます。

子ども向け：#8000

大人も利用可能：#7119

これらの番号は、夜間や休日に適切な医療機関を探す手助けをしてくれるので、いざという時のために覚えておきましょう。

最後に、

#8000（こども医療電話相談）と#7119（救急安心センター事業）は、相談料は無料ですが、通話料は利用者の負担となります。