感染症速報－25．🚨 早くも到来！東京のインフルエンザ流行シーズンを医学的・疫学的に検証－

 東京都が発表した「インフルエンザ流行シーズン入り」は、例年と比較して極めて早い時期の到来であり、公衆衛生上の懸念が高まります。

当ブログでは、この早期流行の背景を医学的・疫学的な観点から分析し、最新の情報を踏まえた感染対策を詳しく解説します。

1. 流行シーズン入りの基準と今回の状況の特殊性

💡 流行開始の定義

インフルエンザの「流行シーズン入り」は、定点医療機関あたりの患者報告数が1.0人を超えたときが目安とされてこれは、地域内でインフルエンザの感染が広がり始めたことを示す重要な指標です。

📈 東京の状況（最新情報に基づく検証）

元の文章にある「先月28日までの1週間で1.96人」という報告数は、流行開始の目安（1.0人）を大幅に上回っており、都内でインフルエンザがすでに勢いよく拡大していることを示しています。

極めて早い流行期入り: 例年、日本でのインフルエンザの本格的な流行は12月〜3月頃にピークを迎え、流行シーズン入りも11月以降となることが多いですが、今年は10月に流行シーズン入りしたということで、これは過去のパターンから逸脱した異常な早期流行と言えます。

過去の早期流行としては、2023年度も比較的早い時期に流行が始まりましたが、今回はさらに前倒しになった可能性が示唆されます（※検索結果には2024年の11月以降の情報が含まれており、記事の時期によって流行の進展に時間差があることがわかりますが、10月の流行シーズン入りは早いことに変わりありません）。

2. 早期流行の背景にある疫学的要因

ではなぜ、これほど早く流行が始まったのでしょうか？主な疫学的要因として、以下の点が考えられます。

🦠 免疫負債（Immunity Debt:イミュニティ・デット）の影響

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック期間中、徹底された感染対策（マスク、手洗い、外出自粛）により、インフルエンザを含む多くの呼吸器感染症への暴露機会が減りその結果、特に子どもたちを中心に、集団としての**インフルエンザに対する自然免疫が低下している（＝免疫負債）**状態にあります。

この免疫の空白期間により、例年より低い感染レベルでも流行が拡大しやすくなっていると考えられます。

※「イミュニティ・デット」（免疫負債）とは、COVID-19パンデミック中に人々が感染対策（ロックダウン、マスク着用など）を徹底した結果、通常のウイルスや細菌にさらされる機会が減り、集団免疫が低下した状態を指す概念です※

🌏 世界的な流行パターンの変化

近年、特に南半球など海外で、インフルエンザの流行開始時期が変化し、通年的な流行が見られる報告があり国際的な往来が回復する中で、これらの変化が日本に持ち込まれ、例年とは異なるタイミングで流行が始まる可能性があります。

🏫 集団生活における感染拡大

インフルエンザは特に**小児（14歳以下）**で患者報告数が多い傾向があり、学校や保育施設での集団生活を通じて感染が急速に拡大し早い時期に流行が始まると、学級閉鎖などの影響も早期に出やすくなります。

3. 最新情報を踏まえた感染対策の徹底

本格的な流行の波に備えるため、東京都が呼びかける対策に加え、医学的に推奨される最新の対策を徹底しましょう。

【感染予防の具体的な行動と医学的根拠】

◎ワクチン接種:最重要対策で日本では例年12月〜3月が流行期のため、12月中旬までに接種を終えるのが望ましいとされています。

ワクチンは発症予防だけでなく、重症化予防に極めて有効で特に高齢者、基礎疾患のある方、妊婦、乳幼児は優先的に接種を。

◎手洗い・消毒:**「こまめな手洗い」**を徹底。石鹸と流水による手洗いは、接触感染の主要な経路を断ち切る基本です。

◎換気:定期的な換気により、室内のウイルス濃度を下げることが重要で特に集団で過ごす場所では、窓を開ける、換気扇を回すなど、空気の流れを作りましょう。

◎マスク着用:**「咳エチケット」**として推奨。感染者や症状のある人が着用することで、飛沫によるウイルス拡散を効果的に防ぎますので人混みや換気の悪い場所での着用も有効です。

◎体調管理:十分な休養とバランスの取れた栄養摂取で免疫力を維持することが大切で体力が低下していると、感染しやすく重症化リスクも高まります。

⚠️ 重症化リスクの高い人

65歳以上の高齢者、5歳未満の小児（特に2歳未満）、妊婦、慢性疾患を持つ方などは、重症化のリスクが高いです。症状が現れたら速やかに医療機関を受診し、医師の指示に従ってください。

早期の流行シーズン入りは、インフルエンザが今年は例年以上に警戒すべき感染症であることを示しています。

皆で適切な対策を講じ、健康な冬を迎えましょう。

『インフルエンザが東京都でも流行シーズンに突入(2024年11月14日)』

感染症速報－25．⚠️ 増加傾向が示す警鐘：2024年 HIV/AIDS報告994人の医学的分析－

 厚生労働省が2025年９月26日に発表した2024年のHIV感染者とエイズ患者の確定値は、合計994人で、これは前年より34人増え２年連続の増加したことになります。

この数字は単なる統計ではなく、日本のHIV/AIDS対策における重要な課題を示しています。

医学的な観点と最新のデータから、この増加が持つ意味をわかりやすく以下に解説します。

1. データが示す深刻な変化：HIV感染者とエイズ患者の内訳

全体の報告数は増加していますが、内訳を見るとより深刻な傾向が見えてきます。

・HIV感染者は662人で７人減・・感染を早期に発見し治療を早く開始でき発症を防げる。

・エイズ患者は332人で41人増・・感染に気づかず、すでにエイズを発症してから診断された

・合計 994人で34人増・・報告総数は増加傾向にあります。

【"いきなりエイズ"が示す遅すぎる診断】

注目すべきは、エイズ患者（332人）が前年比で41人も増加している点です。

「エイズ患者」として報告されるのは、HIVに感染していることに気づかず、病気が進行して免疫不全の指標となる病気（指標疾患）を発症してから初めて診断されたケースです。

これは俗に**「いきなりエイズ」**とも呼ばれます。

医学的には、HIV感染は早期に発見し、抗HIV薬による治療を始めれば、エイズ発症をほぼ完全に防げます。

エイズを発症してから治療を始めても遅くはありませんが、初期の治療が難しくなったり、体力的な負担が大きくなったりします。

※"いきなりエイズ"に至る前に感染を見つけて早期に治治療を開始することが重要です※

エイズ患者の増加は、「感染に気づいていない人が増えている」「検査を受ける機会が減少している」など、早期発見の体制にほころびが出ている可能性を示唆しており、最も懸念される傾向です。

2. 依然として最も多い感染経路：同性間の性的接触

感染経路別に見ると、HIV感染者（662人）とエイズ患者（332人）のいずれにおいても、同性間の性的接触が最多となっています。

・HIV感染者（662人中）：417人

・エイズ患者（332人中）：170人

このデータは、特定のコミュニティ内での予防啓発や検査アクセスの確保が、依然として日本のHIV対策における最優先課題であることを裏付けています。

3. ではなぜ報告数は増加しているのか？

２年連続の報告数増加には、複数の要因が考えられます。

🚨 検査機会の回復（コロナ禍の影響）

新型コロナウイルス感染症のパンデミック期には、保健所等でのHIV検査実施件数が一時的に大きく減少しました。

2024年の増加は、検査機会が徐々に回復し、それまで潜在化していた感染者が発見され始めた「検査体制の回復」による数字の変動である可能性も指摘されています。

🚨 リスク意識の希薄化

HIV感染症は治療薬の進歩により「慢性疾患」となり、早期発見・早期治療を行えば、感染していない人と変わらない生活を送れるようになりました。

この医学的進歩が逆に「エイズは怖い病気ではない」という誤った認識を生み、予防行動の低下につながっている可能性も無視できません。

🚨 予防薬（PrEP）の普及の遅れ

欧米諸国ではHIV予防薬（PrEP:曝露前予防内服）の普及が進んでいますが、我が国においても導入されていますが、まだ一般への浸透は限定的で最新の予防策が広く利用されていないことも、新規感染を抑制しきれない一因と考えられます。

💡 私たちにできること：検査と情報へのアクセス

今回の厚生労働省のデータは、私たち全員に対し、「HIVは過去の病気ではない」ということを改めて突きつけています。

最も重要なアクションは、**「知る」と「検査する」**ことです。

検査の活用：不安な行為があった方は、保健所や自治体の検査機関で無料・匿名でHIV検査を受けることができます。

◎早期発見は、自分自身とパートナーの健康を守る最良の防御です。

◎正しい知識の更新：HIV/AIDSに関する情報は日々更新されています。

◎治療の進歩や予防策（PrEPなど）について、常に正しい情報を入手しましょう。

HIVの新規報告数を減らし、エイズ患者をゼロに近づけるには、個々人の意識と行動の変化が不可欠です。

今回HIVの感染が判明した人のうち、エイズを発症していた患者(いきなりエイズ)の割合は33.4％と、過去20年で最も高くっていまずこの理由について同委員会は、コロナ禍でHIV検査を受ける人が減り、エイズを発症するまで感染が分からなかった患者が増加したためと推測しています。

感染症速報－25．季節性インフルエンザが早期流行：最新の動向と医療の現状－

 2025年9月現在、例年よりも早い時期からインフルエンザが流行期に入り、全国的に患者数が増加していて、特に学級閉鎖が相次いでいることから、今年は子どもを中心に感染が広がっている傾向が見られます。

この早期流行の背景には、ここ数年間、新型コロナウイルス対策によってインフルエンザへの集団免疫が低下していたことが考えられます。

今回は、インフルエンザの流行状況と、解熱鎮痛剤の使用や抗生物質の処方に関する最新の注意点について、科学的知見をもとに分かりやすく解説します。

1. インフルエンザの治療薬、どう変わった？

熱やのどの痛みがあるとき、つい市販の薬に頼ってしまいがちですが、インフルエンザの場合、使用する薬の種類に注意が必要です。

ロキソニンなど非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）は慎重に

厚生労働省は、インフルエンザの治療に際して、一部の解熱鎮痛剤、特に「非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）」を慎重に使用すべきとしています。

これは、ジクロフェナクナトリウムやメフェナム酸といった特定の成分が、インフルエンザの重篤な合併症であるインフルエンザ脳症・脳炎のリスクを高める可能性が指摘されているためです。

意識障害などを引き起こす危険性があるため、特に子どもへの使用は避けなければなりません。

推奨される解熱鎮痛剤は「アセトアミノフェン」

医師や薬剤師がインフルエンザの際に推奨するのは、アセトアミノフェン（製品例：カロナールなど）で、アセトアミノフェンはインフルエンザ脳症との関連が低いとされており、子どもから大人まで比較的安全に使用できると考えられています。

熱でつらい場合は無理せず、まずは医療機関を受診し、医師の指示に従って適切な薬を服用しましょう。

やむを得ず市販薬を使用する場合は、必ず薬剤師に相談して「アセトアミノフェン」成分の薬を選ぶようにしてください。

2. 「風邪には抗生物質」はもう古い？

インフルエンザや一般的な風邪の治療において、薬の処方方針に大きな変化が起きています。

社会保険診療報酬支払基金は、インフルエンザや風邪といったウイルス性の疾患に対し、抗菌薬や抗生物質を原則として処方しないという方針を明確にしました。

これは、ウイルスに抗生物質は効果がなく、不必要な抗生物質の服用は薬剤耐性菌を生み出すリスクを高めるからです。

この変更は、患者さんの自己負担額を増やすものではありません。

しかし、医療機関側が不適切な処方に対する保険請求を認められなくなることで、「念のため」の抗生物質処方を減らし、医療全体での適正使用を促すのが狙いです。

3. 今すぐできるインフルエンザ対策

今年のインフルエンザは流行が早いため、予防対策も前倒しで進めることが重要です。

ワクチン接種: 多くの医療機関が例年よりも早くインフルエンザワクチンの接種を開始しています。

特に13歳未満の子どもは2回接種が推奨されるため、早めに計画を立てましょう。

基本的な感染対策: 手洗いやうがい、マスクの着用など、基本的な感染対策を徹底することが、感染拡大を防ぐ最も重要な方法です。

夜間に急な発熱で困った場合は、国が提供する電話相談窓口が利用できます。

子ども向け：#8000

大人も利用可能：#7119

これらの番号は、夜間や休日に適切な医療機関を探す手助けをしてくれるので、いざという時のために覚えておきましょう。

最後に、

#8000（こども医療電話相談）と#7119（救急安心センター事業）は、相談料は無料ですが、通話料は利用者の負担となります。

感染症速報－24．なぜ冬でもないのにインフルエンザが流行しているの？－

 例年、インフルエンザは冬に流行する感染症として知られています。

しかし、今年は9月に入っても感染者数が増加しており、地域によっては学級閉鎖や集団感染が相次いでいるというニュースに驚いている方も多いのではないでしょうか。

なぜ冬を待たずにインフルエンザが流行しているのか、最新の医学的・疫学的知見から分析し、その理由を解説します。

◎医学的・疫学的分析：なぜ今年の流行は早いのか？

通常、インフルエンザが冬に流行する主な理由は、ウイルスが低温・乾燥した環境でより長く生存し、飛沫が空気中に漂いやすくなるためでまた、冬は免疫力を低下させやすい要因（寒さ、疲労など）が増えることも関係しています。

しかし、今年の流行が異例の早さで始まっている背景には、複数の要因が複合的に絡み合っていると考えられます。

1.コロナ禍による免疫の変化 🦠

過去3年間のコロナ禍において、私たちはマスク着用や手指消毒、ソーシャルディスタンスといった厳格な感染対策を徹底してきた結果、インフルエンザウイルスに接触する機会が減り、多くの人がインフルエンザに対する集団免疫を十分に持たない状態となりました。

医学的には、この「免疫の空白期間」が、現在の流行拡大の大きな要因とされています。

2.ウイルスの変異と感染力の強さ 🧬

インフルエンザウイルスは常に少しずつ形を変えて（抗原変異）います。

これにより、一度感染しても再び感染する可能性があるのです。

今年の流行株は、これまでの株よりも感染力が強い傾向にあるという分析もあり、免疫を持たない人々の中で急速に広まった可能性があります。

3.南半球での流行状況と人の移動 ✈️

日本では夏にあたる時期に、南半球（特にオーストラリアなど）では冬を迎え、インフルエンザが流行します。

国際的な人の移動が活発になった現在、南半球で流行したウイルスが日本に持ち込まれ、それが免疫を持たない人々の間で一気に広まったという疫学的な見解も有力です。

◎今私たちが取るべき対策とは◎

今回のインフルエンザ流行は、冬のピークを待つことなく対策を講じる必要性を示しています。

基本的な感染対策の再徹底として、

・手洗い・うがい：帰宅時や食事の前など、こまめな手洗い。

・マスクの着用：公共交通機関や人が密集する場所では、感染拡大を防ぐためにマスクを着用するのが有効です。

・換気：室内の空気を定期的に入れ替え、乾燥を防ぎましょう。

・インフルエンザワクチンの接種：インフルエンザワクチンは、発症を予防するだけでなく、万が一感染しても重症化を防ぐ効果があります。

例年の流行ピークは1〜2月ですが、今年は早めに接種を検討することが推奨されています。

【まとめ】

今年のインフルエンザの流行は、コロナ禍による集団免疫の低下、ウイルスの特性、そして国際的な人の移動が複雑に絡み合った結果と言えます。

これは単なる季節外れの流行ではなく、新しい感染症の流行パターンを示唆しているのかもしれません。

私たち一人ひとりが危機感を持ち、適切な予防策を講じることが、これ以上の感染拡大を防ぐ鍵となります。

感染症速報－23．国内でエムポックスの重症型「クレード1」初確認：医学的考察と最新情報－

 日本国内で、より重症化しやすいとされるエムポックスの「クレード1」の感染者が初めて確認されました。

この事例は、単なる感染症のニュースを超え、世界的な流行状況と日本の公衆衛生体制における重要な課題を浮き彫りにしています。

◎エムポックスの「クレード1」と「クレード2」：ウイルスの違いと重症度

エムポックスウイルスには、主に2つの主要な系統（クレード）が存在します。

1.クレード1（旧コンゴ盆地クレード）: 感染力が比較的強く、致死率が8〜10%と高いとされています。このタイプは主に中部アフリカの風土病として知られていました。

2.クレード2（旧西アフリカクレード）: 感染力や致死率がクレード1よりも低く、致死率は1%未満とされています。2022年以降、世界的に大流行したエムポックスのほとんどがこのタイプでした。

今回、日本で確認されたのは、より危険性が高いとされるクレード1で、アフリカへの渡航歴を持つ20代の女性の症例です。

この事実は、感染症が地理的な境界を容易に越える現代において、ウイルスの系統解析（ゲノム解析）が公衆衛生管理に不可欠であることを示しています。

◎世界的な状況と日本の課題

2022年以降、世界中でエムポックスの流行が拡大し、日本国内でも散発的に症例が報告されてきました。

これまでの国内事例はすべてクレード2によるものであり、今回のクレード1の確認は、日本の医療機関や公衆衛生当局にとって新たな脅威となります。

ウガンダでのアウトブレイク: 2024年に入り、ウガンダではクレード1による大規模な流行が発生しており、多数の死者が出ています。

この背景には、現地の医療体制の脆弱性やワクチンの供給不足などが指摘されています。

日本で確認された症例も、こうした地域からの輸入例と考えられます。

 今回の事例は、水際対策の重要性だけでなく、海外からの入国者に対する健康監視、そして医療機関での適切な鑑別診断体制の必要性を改めて示しています。

◎ 医療従事者への注意喚起と今後の展望

エムポックスの初期症状は、発熱や発疹であり、他のウイルス感染症と見分けがつきにくい場合がありそのため、医療従事者は、渡航歴のある患者に対して、エムポックスの可能性を鑑別診断に含めることが重要となります。

・潜伏期間: エムポックスの潜伏期間は通常5〜21日で今回の症例では、アフリカへの渡航歴があることが感染源特定の鍵となりました。

・治療とワクチン: エムポックスには、対症療法が主に行われますが、重症例に対しては抗ウイルス薬「テコビリマット」が使用されることがありまた、ワクチンによる予防も有効ですが、クレード1への対応となると、ワクチンや治療薬の十分な備蓄、そして医療機関での迅速な対応プロトコルが求められます。

今回のクレード1の国内初確認は、パンデミックへの警戒を緩めてはならないというメッセージを強く発信しています。

厚生労働省や国立感染症研究所は、引き続き国際的な動向を注視し、情報共有と監視体制を強化していく必要があります。

※2025年９月６日、世界保健機関(WHO)は感染症の「エムポックス」、これまでの「サル痘」の感染者が減少しているとして、およそ1年前から出していた緊急事態の宣言を終了すると発表しました※

これは時期早々で、あまりにも現実を直視していない判断と私は思います。

 

感染症速報－22．自分だけは大丈夫」と思っていませんか？性感染症の患者数が急増している背景とは－

 最近、ニュースなどで性感染症（STD）、特に梅毒の患者数が急増しているという話題を耳にされたことと思います。

梅毒トレポネーマに感染するのは「自分は関係ない」「自分だけは大丈夫」と思っている人もいるかもしれませんが、実は誰にでも起こりうる問題です。

今回は、その背景を医学的・疫学的な観点からわかりやすく解説し、あなた自身の健康を守るためのヒントをお伝えします。

◎なぜ梅毒の患者数は増えているのか？

厚生労働省の発表によると、2021年以降、梅毒の患者数は右肩上がりに増加しており、特に20代～50代の男性と20代の女性で顕著でその背景には、いくつかの要因が複雑に絡み合っていると考えられています。

1. 性行為の多様化とコンドーム使用率の低下

SNSやマッチングアプリの普及により、性的な出会いの機会が増加し、性行為へのハードルが下がったことが一因に加えて、性感染症予防の基本であるコンドームの使用率が低下していると多くの専門家が指摘しており、これにより感染リスクが高まっています。

2. 症状の気づきにくさ

梅毒は、感染初期には自覚症状がほとんどないか、あってもすぐに消えてしまうことがあります。

そのため、自分が感染していることに気づかないまま、他者に感染させてしまうケースが少なくありません。

症状がなくても感染している可能性があるため、「自分は大丈夫」という過信が感染拡大につながっているのです。

3. 潜在的な患者数の増加

梅毒は、医師が診断した場合に保健所への届出が義務づけられています。

メディアで梅毒の増加が報じられたことで、検査を受ける人が増え、結果としてこれまで見つかっていなかった潜在的な患者が発見されるようになったという側面もあります。

これは、実際の患者数が届出数よりもはるかに多い可能性を示唆しています。

◎あなたの健康を守るためにできること

性感染症は、早期に発見して治療すれば完治するものが多いです。しかし、放置すると深刻な合併症を引き起こす可能性があり、特に梅毒は神経や心臓にまで影響を及ぼすことがあります。

1. 正しい知識を身につける

性感染症の感染経路や症状、予防法について正しい知識を持つことが第一歩です。

2. コンドームを正しく使用する

性行為の際には、最初から最後までコンドームを正しく使用することが最も有効な予防策です。

3. 定期的な検査を受ける

少しでも感染の可能性がある行為をしてしまった場合は、症状がなくても検査を受けることが重要です。

性感染症は、自覚症状がないまま進行することが多いため、不安な場合は迷わず検査を受けましょう。

保健所や医療機関で匿名・無料で検査を受けられるところもあります。

「自分だけは大丈夫」という根拠のない自信は、あなたの健康を危険にさらすかもしれません。

大切な自分自身のため、そしてパートナーのためにも、性感染症について正しく理解し、適切な行動をとることが求められます。

この情報が、あなたの健康を守る一助となれば幸いです。

あなたは、ご自身の性的な健康について、どのような考えを持っていますか？

感染症速報－21．ワクチンの「シェディング」でコロナ感染？－

 ワクチンの「シェディング」でコロナ感染？ 専門家が解説する、その真実と科学的根拠について解説いたしますのでお付き合い下さい。

新型コロナウイルスのパンデミックは、私たちの生活を一変させ感染の波が落ち着いた今も、SNSではさまざまな情報が飛び交い、その中には科学的根拠のない「デマ」も含まれています。

特に、**「ワクチンを打った人から、打っていない人にワクチンの成分がうつり、体調不良を引き起こす」という、いわゆる「シェディング」**の言説が拡散されています。

この話は本当なのでしょうか？

今回は、専門家の見解と最新の医学的知見を基に、この言説の真偽と、私たちが知っておくべき正しい情報について解説します。

◎「シェディング」とは本来どういう意味か？

まず、医学的に「シェディング（shedding）」という言葉が意味するのは、感染者の体内からウイルスが放出されることで例えば、インフルエンザに感染した人が咳やくしゃみでウイルスをまき散らすことや、麻疹（はしか）に感染した人が発疹や呼吸器からウイルスを放出することなどがこれに当たります。

つまり、ワクチン接種によって体から何かが放出され、他者に影響を与えるという文脈で使われるのは、本来の意味とは全く異なります。

◎mRNAワクチンは「シェディング」を起こさない

結論から言うと、新型コロナのmRNAワクチンや、自己増幅型（レプリコン）ワクチンで「シェディング」は起こりません。

その理由は、これらのワクチンの仕組みにあります。

これらのワクチンは、生きたウイルスを体内に入れる**「生ワクチン」**とは全く異なります。

生ワクチンは、毒性を弱めたウイルスそのものを接種するため、ごくまれにワクチンを接種した人から排出されたウイルスによって他者が感染するリスクがゼロではありません。

しかし、これはロタウイルスやポリオといった一部の生ワクチンに限られた話です。

◎体内で作られるのは「スパイクタンパク質」

mRNAワクチンやレプリコンワクチンが体内で作るものは、ウイルスの表面にある**「スパイクタンパク質」**の設計図（mRNA）でこの設計図を基に私たちの細胞がスパイクタンパク質を作り、それに対して免疫が働きます。

重要なのは、このスパイクタンパク質は感染能力を持たないということです。

大阪大学の宮坂昌之医師も述べているように、ワクチン接種者から他者に感染能力のあるウイルス粒子や、健康に悪影響を及ぼすような物質が放出されることは、科学的にあり得ません。

◎科学的根拠に基づいた判断のために◎

では、なぜこのような言説が広まるのでしょうか？

その背景には、新型コロナウイルスに関する情報の多さと、それに伴う不確実性への不安があると考えられます。

しかし、不安だからこそ、私たちは公的機関や専門家が提供する信頼性の高い情報に目を向ける必要があります。

厚生労働省や日本感染症学会などの公式ウェブサイトでは、ワクチンの有効性や安全性について、国内外の研究結果に基づいた正確な情報が公開されています。

例えば、最新のオミクロン株対応のワクチンは、入院リスクを40〜70%も減らすという報告がありますし、日本ワクチン学会理事長の中野貴司医師が指摘するように、特に高齢者にとって、新型コロナに感染した場合の死亡リスクはインフルエンザよりもはるかに高いのが現状です。

確かにワクチンには副反応のリスクもゼロではありませんが、重症化や死亡、そして後遺症のリスクを下げるというベネフィット（利益）を天秤にかけることが重要です。

◎迷ったときはかかりつけ医に相談を◎

「ワクチンを接種すべきか？」という判断は、一人ひとりの健康状態や生活環境によって異なります。

SNS上の不確かな情報に惑わされるのではなく、まずは厚生労働省のウェブサイトや、信頼できる医療機関の情報にアクセスしてみましょう。

そして、最終的な判断に迷ったときは、遠慮せずにかかりつけの医師に相談してください。

あなたの健康状態を最もよく知る専門家が、あなたにとって最適な選択肢を一緒に考えてくれるはずです。

正しい知識は、不安を和らげ、より良い未来を選ぶための最大の武器となります。